サポートされる WiFi アダプタ：
ワイヤレス ネットワーク カードを使用すると、ワイヤレス ネットワークにアクセスし、ファイルやプリンタを共有したり、インターネット接続を共有することができます。これらの機能はすべて、家庭やオフィスにワイヤレス ネットワークを導入することで利用できます。このネットワーク ソリューションは、家庭とビジネス両用です。ネットワークのニーズの拡大や変化に応じて、ユーザーや機能を追加することができます。
使用しているインテル WiFi アダプタのモデルによって、アダプタは 802.11a、802.11b、802.11g、および 802.11n ワイヤレス規格と互換性があります。周波数 5 GHz または 2.4 GHz、データ速度最大 450 Mbps にて、コンピュータを大規模または小規模な環境内の複数アクセス ポイントを使用する既存の高速ネットワークに接続できます。WiFi アダプタは、最高の接続速度を得るために、アクセス ポイントの場所と信号の強さに応じて自動的にデータ レートを制御します。WiFi 接続ユーティリティを使用すると、すべてのワイヤレス ネットワーク接続を簡単に管理できます。WiFi 接続ユーティリティで設定したプロファイルは、802.1X ネットワーク認証による高度なセキュリティ保護を提供します。
インテル コーポレーションからの書面による許可なく、本書のいかなる部分をコピーまたは複製することも、一切、厳格に禁止されています。インテル(R) は、アメリカ合衆国およびその他の国におけるインテル コーポレーションまたはその子会社の商標または登録商標です。本書では、その他の商標および商標名が、その商標や商標名の帰属する会社またはその製品を指すために使用される場合があります。インテルは、自社以外の商標や商標名に対する所有権はいっさい主張するものではありません。Microsoft および Windows は、Microsoft Corporation の登録商標です。Windows Vista は、アメリカ合衆国およびその他の国における Microsoft Corporation の登録商標または商標です。
*その他の名前およびブランドは、各所有会社に帰属します。
インテル コーポレーションは、本書の記載内容の誤りや記入漏れについて、いっさい責任を負いません。インテルもまた、その記載内容を更新することを約束するものでもありません。
すべてのユーザーおよびディストリビュータの皆様への重要なお知らせ:
インテル 無線 LAN アダプターは、その出荷先の地域の規制をすべて満たすように設計、製造、テスト、品質管理されています。無線 LAN は、一般に、レーダー、衛星、その他のライセンスおよび非ライセンス デバイスとスペクトルを共有する非ライセンス デバイスであるため、ときにはその使用を動的に検出、防止、制限することで他のデバイスへの干渉を避ける必要があります。この製品の使用を許可する証明書や承認を得るために、インテルはその地域の法律規制に適合していることを証明するテスト データの提供を要求されることがよくあります。インテルの無線 LAN の EEPROM、ファームウェア、およびソフトウェア ドライバーは、無線動作に影響するパラメータを注意深く制御し、EMC (電磁波適合性) に準拠するように設計されています。これらのパラメータには、RF 電力、スペクトル使用状況、チャネル スキャン、人体への影響が含まれますが、これらに限定されません。
このため、インテルは、この LAN アダプターに付属して提供されるバイナリー形式のソフトウェア (EEPROM、ファームウェアなど) をサードパーティが改変することを許可することはできません。また、インテルの無線 LAN アダプターで、許可なく改変されたパッチ、ユーティリティ、またはコード (インテルによって検証されていないパッチ、ユーティリティ、またはコード、オープン ソース コードの改変も含む) を使用する場合、(i) 製品の規制への適合に対する責任をお客様が一切負う、(ii) インテルは、保証の対象となるクレームや規制に適合しないことに起因した問題を含むがこれらに限定されない、製品の改変に関連した如何なる原理に基づく如何なる問題の責任も負わない、(iii) インテルはそのような改変が加えられた製品に対し、如何なるサードパーティに対する支援も提供しないし、その義務も負わないものとします。
注： 多くの規制機関では、無線 LAN アダプターを「モジュール」と見なしており、このため、システム レベルの規制として、アンテナとシステム構成によって EMC と無線動作の不適合が引き起こされないことを文書化するテスト データを提出し、その検討の結果、承認が得られることを義務付けています。」
2009 年 1 月